アメリカの百貨店各社、
続々ソーラーパネルを設置
アメリカの百貨店や小売企業が続々とソーラーパネル設置計画を発表しています。
まずは、先週発表された、JCペニーの太陽熱・風力発電プロジェクト。
2011年までに少なくとも200店舗でエネルギースター認証を獲得することを目標に、グリーン化を進めることを発表しました。
まずは、パイロットプロジェクトとして、サンパワー社と提携し、10の店舗(ニュージャージー6店舗、カリフォルニア4店舗)に対し、太陽熱発電を供給。それにより、4メガワットのクリーンエネルギーを作りだすことになり、今後30年で14万6,000トン(車800台分)のCO2排出を防ぐ効果があるのだそう。11月には同10店舗にて、屋上のソーラーパネルの設置を完了、省エネ電気への交換も行われます。
また、風力発電に関しては、ブロードスター・ウインドシステム社と提携し、11月までに、ネバタ州にある160万スクエアフィートの物流センターにウインドタービンを設置する予定だそう。
もっとすごいのは、同じく百貨店のコールズ。
現在5つの州(カリフォルニア、コネチカット、メリーランド、ニュージャージー、ウィスコンシン)にある43店舗でソーラーパネルの設置が完了、さらに85店舗にも設置作業を進めています。
そして今月に入って、オレゴン州の店舗でもソーラーパネルを設置することを発表。
オレゴン州内4店舗での設置を準備中で、設置により平均25%の省エネ効果があると予測しており、4店舗あわせて年間100万キロワット/時を生産する予定だそう。耐久年数20年と仮定すると、129万パウンドのカーボンオフセットが可能になる計算なのだとか。これは、年間1,255台の車をなくすのと同じ値になるそうです。
また、メイシーズでも、今年末までにカリフォルニアを中心とする30以上の店舗で、ソーラーパネルを設置する予定とのこと。
これら企業だけでなく、ここ数ヶ月でウォルマート、ホールフーズ、セーフウエイなど、多くの小売企業がソーラーパネルを設置しています。
いったいなんでこんなに多くの大小売企業が突然ソーラーパネルの設置を始めたかというと、今年中に設置すれば税の優遇が受けられる州が多い、という理由があるのだそう。
なあんだ、なんて思わないで下さい。
企業にとっては、苦しい不況の中の財務補助になり、市民にとっても、再生可能エネルギーに変える事でCO2の排出を防ぎ、人類の寿命を延ばすことになるのですから、みんながハッピーな結果になるってことなんです。
今のところ、こうした税優遇制度を行っているのは、カリフォルニア、ニュージャージー、コネチカット州のみのようですが、ニューヨークも早く始めて欲しいものです。
もし、ウォルマート社傘下の店舗全部がソーラーパネルを設置したら、その面積はマンハッタン全部を覆うことになるそうですが、店舗を所有してエネルギーを消費せざるを得ない小売企業が、もっともっとソーラーパネルや再生エネルギーへの変換を実現し、化石燃料に頼らないエネルギー供給を増やしていければ、地球と人間が共存できる世の中に一歩近づくことになりそうですね。
ニュース出典：JCペニーウエブサイト、メイシーズウエブサイト、コールズウエブサイト、ニューヨークタイムズ
JCPenny
ウエブサイト：http://www.jcpenney.com/
Kohl's
ウエブサイト：http://www.kohls.com/
Macy's
ウエブサイト： http://www.macys.com/
2008/08/18
